PLDDっていったい何? 椎間板ヘルニアレーザー治療ガイド

サイトマップ

PLDDの費用相場と保険について

椎間板ヘルニアのレーザー治療は最先端医療のため、健康保険は適用されないのが現状です。そのため、治療にかかる費用は全額自費負担となります。ここでは、その費用相場を紹介します。

椎間板ヘルニアのレーザー治療にはいくらかかる?

レーザー治療の費用の相場はどれくらいなのでしょうか。クリニックによって基準はさまざまあるようですが、「治療費」「検査費」等すべての費用が含まれた金額で、およそ40~50万くらいが相場といえそうです。

かなり高額ですが、それには理由があります。

  • 透視装置・レーザー装置が最新の機器であり非常に高額
  • 治療に使用するレーザーファイバーが高額(しかも使い回しができない)
  • 高度な技術が必要とされる治療のため、専門医師による施術が必要 etc…

また、その道に精通しているベテラン医師の施術や最新設備による画期的な施術法など、クリニックによっては諸費用のほかに「付加価値的費用」等がプラスされる場合もあります。

そのようなところは、だいたい50万を超えるところがほとんどのようです。

ただし、「医療費控除」と「手術給付金」の利用により、クリニックによっては安く治療を受けることが可能です。

※「医療費控除」の額は、収入額によって異なります。また、「手術給付金」は加入の生命保険会社への問い合わせが必要です。

伊東院長画像

伊東信久先生

手術金額だけで見るとレーザー手術は確かに高額ですが、入院やお休みの期間も含めて考えると、トータルで見た出費は他の手術と比べてそれほど差はないのかもしれません。
逆をいえば、レーザー治療を行っているのに安すぎる料金設定をしているクリニックには注意が必要。レーザー治療の金額の差は、医師の「技術料の差」です。
手術料金が安すぎる場合、医師の経験が浅い可能性があります。せっかく最新医療で治療を受けたのに、まったく効果が出ずに2度、3度と手術が必要になってしまっては、元も子もないですよね。

レーザー治療は高額?を徹底分析!

PLDDと切開手術の費用相場の差は手術料金をベースにすると、約30万円です。一見するとPLDDは高く感じるかもしれませんが、実際のところどうなのでしょうか。ここではPLDDと切開手術の費用の一例を調べてみました。

レーザー治療と切開手術の費用差は?

入院期間の助けとなる傷病手当金

病気やケガで会社を休んだときは傷病手当金を受けることができ、月収のおよそ3分の2の金額が支給されます。

例えば、月収が30万円の方に傷病手当金が適用された場合、傷病手当金としてもらえるのが月20万円ほど。月収が発生しないと考えると、単純計算で月の収入は約10万円のマイナスになります。 さらに、切開手術の場合は入院やリハビリが必要です。

切開手術の費用相場は?

切開手術を受けたときの入院費用を統計データで計算したところ、一日につき4万1,800円かかることが分かりました。入院費用は保険が適用されるため、自己負担額は3割です。結果、1ヶ月あたりの入院費用を割り出すと、37万6,200円必要になります。

月収のマイナス分も含めて計算すると、切開手術で入院した場合は「37万6,200円(1ヶ月の入院費用)+治療費(10~20万円)」が必要で、この金額に傷病手当金の差額10万円が加算されるので、1ヶ月あたり約57~67万円が切開手術を受けたときの負担となります。 さらに、傷病手当金の申請には医師の診断書が必要です。診断書の発行には大体5000円がかかります。診断書の発行自体は大きな負担にはなりませんが、腰痛で苦しんでいる人にとっては非常に重い負担です。もちろん、申請の手続きには書類をたくさん提出しなければならず、面倒な上に手間がかかります。

レーザー手術の費用総額を算出

PLDDの治療費は40~50万円ほど。保険が適用されないため、これらが実費として患者の負担になります。切開手術と比較すると、差額はかなり大きいものになります。ただし、PLDDは入院やリハビリの必要がなく、早期に職場復帰が可能です。当然、傷病手当金を受けなくていい場合がほとんどのため、必要な費用はほとんどのケースで治療費のみとなります。以上を踏まえて、トータルで見るとPLDDは決してコストのかかる治療方法というわけではありません

治療をトータルで考えて比較する

入院がないことによるPLDDのメリットは、どのようなものでしょうか?

まとめてみましたので参考にしてください。

入院、リハビリが不要

PLDDは針よりも細いレーザーファイバーを使って治療するので、手術による合併症のリスクが最小限な上、日帰りでの治療が可能です。入院やリハビリの必要もなく、3日~1週間で職場復帰や飲酒、運動が行えます。仕事に行けない日が少なく、入院費用が不要なため、費用面で負担を感じることは少ないでしょう。

入院の必要がないのは家族の負担も少なくすみます。入院した場合に最も大変なのはもちろん本人ですが、家族にも精神面・金銭面でさまざまな負担がかかることに。金銭面では、お見舞いの駐車料金や付き添いに伴う外食費用、食べ物・本などのリクエストに関する出費などが考えられます。精神面では、付き添いで家と病院の行ったり来たりが増えるだけでなく、着替えの持ち込みや購入、洗濯などもしなくてはなりません。入院しなければこのような負担がなくなるので、自分はもちろんのこと、家族も楽に過ごせるでしょう。

収入を減らさずに済む

切開手術は入院やリハビリが必要なため、仕事を休む期間が必要になります。病気やケガで会社を休んだ場合は傷病手当金が支給されますが、支給額は月収の3分の2程度です。休業中に給与の支払いがあれば問題ありませんが、有休休暇の残り具合によっては収入がゼロになることも考えなくてはなりません。さらに、入院には治療費や入院基本料、食事代、差額ベッド代、その他の費用がかかります。これらすべて合わせると、100万円以上になる可能性も。椎間板ヘルニアを切開手術で治療する際は、入院も含めたトータルの費用をあらかじめ割り出しておくことをおすすめします。

PLDDは自費診療になるため、手術自体の費用は高くつきます。術後は入院やリハビリの必要がなく、3日~1週間経てば職場復帰が可能です。傷病手当金などを申請しなくとも、治療期間を有休休暇や公休日でまかなうことで、1ヶ月分の給与は問題なく支払われます。入院の必要がないため、費用は治療費のみです。入院基本料や差額ベッド代などの入院費用もかからない、というメリットがあります。

費用面なら、実はPLDDがおすすめ

PLDDは入院やリハビリが不要なので、仕事を休まずにすみます。自費診療のPLDDであっても、切開手術よりコストがかからないケースもあり得ます。切開施術を受けたいけれど、入院費用がネックになっている方はPLDDを考えてみてはいかがでしょうか。ただし、PLDDの治療が適していない症状の場合がありますので、まずは自分の腰痛にPLDDに適用されるかどうかを医師に相談してみてください。

基本料金と総額をしっかりチェック

PLDDの費用には「部位1か所・レーザー1回照射」といった基本料金のようなものがほとんどのクリニックで設定されています。

症状の度合いによって、「何ヵ所治療が必要か」「レーザーを何回照射するか」は人それぞれ。

自分の場合はどのくらいの治療が必要になるのか、基本料金と治療にかかる総額とをチェックして、事前にしっかり確認しておく必要があります。

また、低価格での治療をうたっている医院は、「検査費」や「術後指導料」などの費用が別に請求される場合などがありますので注意が必要です。

治療法はもちろん、費用の面でも事前にきちんと伝えてくれる、信頼できるクリニックを選ぶことが重要です。

関連するページ

伊東くりにっく_共通パーツ画像